「教育がないと貧困は再生される」外国人１割超の新宿で学習支援が必要なワケ

「私は、最初から外国にルーツのある子どもたちの教育支援をしようと考えていたわけではないんです。

活動を本格的に始めたのは私自身の子育てが少し落ち着いた50代前半のころ。もう74歳ですから、20年以上続けてきたことになります。

私は３人の娘を育てたのですが、子育てを通じて、行政や学校に疑問や不満に思うことが多かった。だから子どもたちの気持ちや不満もよくわかる。子育ての経験がなければ今の活動はしていなかったかもしれません」（小林さん）

小林さんは愛知県の海の近く、自然豊かな地で生まれ育ちました。中学生のころ、東京に引っ越したことでアクセントの違いで苦労し、同級生に笑われることも多く、学校でつらい思いをしていたと言います。

大学卒業後、経済学の研究者を目指していましたが、31歳で大学を退職。結婚して夫の生まれ育った新宿区早稲田で暮らし始めます。子育ての傍（かたわ）ら、大学の通信教育のレポート指導を50歳過ぎまで続けていました。

「長女は、小学校のころから学校にあまりなじみませんでした。自分の意見を持っている子でした。長女だけでなく私自身も、学校の先生とうまくいかなかった。

子どもの意見を聞いてもらえず、この子はこういう子だと決めつけられ、学校ではこうすべきだと押し付けられるのがとても嫌でした。３人の娘はそれぞれ２つ違いでしたから、学校で比較されることも多かった。

学校で意見を聞いてもらえないこと、自分が認められないことに長女はずっと不満を持っていました。ただ、小学校１・２年生の担任の先生だけは、私たち親子を柔軟に受け止めてくれた。

あの２年間がなければ、長女は不登校になっていたかもしれません」（小林さん）

小林さんは学校に対して疑問を感じるたび、子どもの権利について考えずにはいられませんでした。

国連で「子どもの権利条約」が採択されたのが1989年。その条約では、子どもは権利を持つ主体とされていて、「差別の禁止」「子どもの最善の利益」「生命、生存及び発達に対する権利」「子どもの意見の尊重」の４原則がうたわれていました。

「学校と折り合いのつかないことの多かった長女が中学生になった1994年、子どもの権利条約が日本でもようやく批准（ひじゅん）されました。

でも、何も変わらなかった。日本の子どもたちは追い詰められ、いじめや自殺も増える一方でした。

あるとき、日本語がわからない親が、子どもに予防接種を受けさせることができていないという新聞記事が目に止まりました。それは、私が暮らす新宿区で起こっていました。

母親が日本語を理解できないことが理由で、子どもの権利が、子どもの命が守られていない。それはおかしいと思いました。今思えばそれが、私が動き出す大きなきっかけだったと思います」（小林さん）

一番下の子も中学生になり、手を離れるようになったころ、気がつけば50歳を過ぎていました。「いつか再就職を」と、どこかで思いながら、通信制大学のレポート添削を自宅で続け、子育てと家事に奔走してきた日々。

そのころ、親しい友人ががんを患い、お世話になった恩師をがんで亡くしたことも小林さんに衝撃を与えました。

「いつか自分が棺桶に足を突っ込んだとき、私の人生なんだったんだろうと後悔したくない」

小林さんの胸に、そんな思いがうごめいていました。

（第２回へ続く）

※第２回は2023年6月９日、第３回は６月10日公開予定です。

※１　吉川英治文化賞＝公益財団法人・吉川英治国民文化振興会が主催する〈吉川英治賞〉のなかで、日本の文化活動に著しく貢献した人物、並びにグループに対して贈呈されるのが文化賞。他に、吉川英治文学賞、吉川英治文学新人賞、吉川英治文庫賞がある。