きっかけは「やばい」という直感
編集部:男性の育休取得率は、2023年に過去最高の30%を超えました(出典:厚生労働省)が、一方で、日本は「男性の労働時間」が主要な先進諸国の中で、最も長い国でもあります。
長時間労働は「過労死」や「うつ」など、深刻な健康問題の要因にもなります。さらに、かつては母親だけの問題とされていた「家庭と仕事の両立」に悩む声が、父親たちの間からも上がっています。
村上先生は、親たちのメンタルヘルス支援やうつ病治療の専門家で、今年は『さよなら、産後うつ』(晶文社)というご本を書かれました。
産後うつの予防や治療のためにも、父親が家庭に主体的に関わることの大切さを、ご著書の中でも綴られています。先生ご自身、育児をしない父親から、主体的に取り組む父親に変化されたそうですね。
村上寛医師(以下、村上):はい。私は東京で小児外科医として働き、医療職へのモチベーションや使命感が高く、子育てや家事は妻に任せきりにしていました。
第1子のときは家で親子3人で過ごす時間が本当になく、そのころの家族の写真はほとんどありません。今はその働き方を変えて食事の支度や洗濯をやり、妻が仕事で不在のときは私一人で3人の子の世話をしています。
編集部:外科医はとにかく激務で、育児どころか「まず家にいない」というイメージがあります。そこから変わることもあるのですね。先生が変化したきっかけはなんだったのでしょう。
村上:2018年に2人目の子が生まれたころから、患者さんの「からだ」だけでなく「こころ」も診ることができる医師になりたいという気持ちが強くなっていきました。同時に子どもとの暮らしの中で自然に近いところに住みたいという思いもあり、公私共に条件が整って東京から信州に引っ越しました。
しかし、環境が変わっても私は同じような働き方をして、夫婦のすれ違いが増えていって……ある日「あ、やばい」と直感的に思ったんです。
このままでは、確実に家庭が崩壊する。大切なものを失ってしまうという、強烈な危機感でした。
そこで改めて、親としての自分の至らなさを痛感し、育児に向き合おうと決心したんです。今は周産期のメンタルヘルス専門の医師として、ときどき当直をしながら大学病院で勤務しています。
編集部:今まさにその「やばい」という直感を感じている父親は、読者の方にもいそうです。日々のルーティンの中で流れてしまっているかもしれませんが……。
村上:「やばい」の感覚は大事にしてほしいです。私はあそこで気がついてよかったなと、つくづく思っています。
育児する父親は増えている、しかし
編集部:先生のような働き盛りの男性の間で育児をする父親は増えていて、その傾向は育休の取得率などのデータにも表れています。
村上:私が担当している「周産期のこころの外来」と、「周産期の父親の外来」でも、夫や父親の姿をより多く見るようになっています。
同僚の保健師や助産師の方との情報交換の中でも、妊婦健診や自治体の子育てイベントに来る父親が増えているようです。ですが、それも育休期間のみではないか?
育休明けの職場復帰後も、同じように育児への関わりを継続できている父親は、まだ少ない印象です。
編集部:なぜ、そうなってしまうのでしょう。