４人家族で1LDKもある【都心部住宅事情】　それでも思春期の子どもに「１人空間が必要」な理由〔一級建築士が解説〕

「家が狭い！」ファミリーを救う“間取り改造”計画【1/3】～パーソナルスペースの必要性～

2025.05.14

一級建築士、模様替えアドバイザー:しかまのりこ

理想的な居住面積を満たす家族は約４割

一級建築士で模様替えアドバイザーでもある、しかまのりこさんは、ここ10年（2025年４月現在）で約500件、部屋の模様替えの依頼を受けてきました。

その中で近年目立ってきているのが、居住面積が約50㎡以下、あるいは１LDKや２DK、２LDKなどの狭小住宅に住む子育て世代からの相談です。

「いまは、“子どもの数だけ子どもの部屋がない”住宅は決して珍しくなく、それどころか１LDKや２LDKに一家４人で住んでいるケースも少なくありません」と、しかまさん。

その傾向は、東京を筆頭に、福岡、神奈川、大阪、愛知、兵庫などの都市圏に顕著で、背景には都心部ならではの住宅事情があります。

「現在、日本の住宅の平均延べ床面積は、持ち家戸建てで約130㎡、賃貸住宅では約48㎡です。これが東京都になるとさらに狭くなり、持ち家戸建てで約110㎡、賃貸住宅では約44㎡と、居住面積は非常に狭いのが現状です」（しかまさん・以下同）

住宅・土地統計調査／総務省より、しかまさんが作成

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不動産経済研究所の調査（※）でも、首都圏の新築分譲マンションの専有面積は年々減少し、2024年の平均値は66.42㎡でした。

※＝不動産経済マンションデータ・ニュース／株式会社不動産経済研究所

なお、国は世帯人数に応じて、『これくらいの広さに住みましょう』という居住面積水準をかかげています。

国土交通省の住生活の水準（※１）では、４人家族が都心部で豊かに暮らすための居住面積は、共同住宅では95㎡以上です。ところが実際、それを満たしているのは約４割しかない（※２）のが実情です

※１＝住生活基本計画における「水準」について
※２＝表14　住宅の所有の関係別居住面積水準以上の主世帯数

「最低居住面積水準」は健康で文化的な住生活の基礎として必要不可欠な住宅の面積で、「誘導居住面積水準」は豊かな住生活の実現を前提として、多様なライフスタイルを想定した場合に必要な住宅面積水準。「都市居住型」は都心とその周辺の共同住宅居住、「一般型」は郊外や都市部以外での戸建て住宅居住を想定。【】内は、３～５歳児が１名いる場合。

実際、しかまさんの依頼者の中には、独身時代に買った１LDKや２LDKのマンションに、結婚・出産後もそのまま住み続けているファミリー層が珍しくないそうです。

「引っ越したくても、都心の不動産価格は分譲も賃貸も高騰していて手が出せない。ならば別の地域に移転すればいいのでは？　という声もあるでしょう。

しかし、長年住んできた地域に愛着があり人間関係もできているため離れられない、子育てをするなら都心のほうが学校や習い事の選択肢が多い……といった事情から、狭小でも都心に住む選択を取る人は少なくありません」