診断は「対応の選択肢」を増やすための第一歩
「特性を踏まえた上で、困りごとへの対応に選択肢を増やすことができます。学校での合理的配慮や投薬によって、特性が目立たなくなる。すると、子どもの自己肯定感が下がる場面が減りますし、それまで困りごとで消耗していた力を残せるようになります」(古荘先生)
発達障害の子どもたちは、絶え間なく起こる困りごとで疲れている……診断から対応策を取ることで、その疲れが緩和される効果が期待できます。
そして子どもが診断を受けると、保護者の心理面にも影響が。
「子どもの行動が脳の特性によるもので、『自分の育て方の問題ではなかった』と、不安が減る方がいます」(古荘先生)
仕事、お金、心理的負担…診断を阻む壁
それでも中には、子どもに発達障害の診断を受けることに、前向きになれない保護者もいます。古荘先生自身も、そんな親たちの複雑な思いを現場で見てきました。
「まず、診察の予約が取りにくい。発達障害の検査や療育は自費診療となり、保険が利かないケースも多く、金銭的な負担もあります。そして一度診断を受けると、通院や療育で子どもの自由が奪われるように感じてしまう親御さんもいます。『ウチは結構です』とも断れないので、心理的な負担を抱えている方がいるのは事実です」(古荘先生)
子どもが小学生のうちは通院や療育にも保護者の付き添いがいるので、保護者のやるべきタスクが増える負担感もあります。
共働き世帯の場合は、子どもの発達障害の診断とその後の対応(通院や療育、学校との面談など)が、保護者の働き方にも影響するのが現実です。
子どものケアを継続していくには、父母のどちらかに負担を偏らせず、仕事と両立させる調整が必要になります。
「うちの子、もしかして?」と思ったらすべきこと
では実際、子どもの行動や学校での困りごとから「うちの子は発達障害かもしれない」と感じたら、親はなにをすべきでしょうか。





















































































